太陽光発電のデメリットと賢い解決策を紹介！注文住宅を検討中の方に具体的なアドバイス
太陽光発電のデメリットと解決策の理解は、設置の成功に欠かせないポイントです。省エネや節約のメリットに惹かれつつも、不安や心配を感じる方もいるでしょう。
この記事は、注文住宅を検討している方に向けて、代表的な5つのデメリットについて説明します。具体的な解決策も提案しますので、疑問や悩みの解消にお役立てください。
デメリット1：発電は昼間に限られる
太陽光発電は昼間にしか発電できず、雨の日や夜間は作動しません。太陽の光を電気に変換する仕組みのため、日射量と発電量は比例します。
天候や季節によって発電量が変動し、夜間や停電時には電力の購入が必要な点を覚えておきましょう。
24時間いつでも自家発電できるわけではないというデメリットも、事前に解決策を準備しておけば対処できます。
シミュレーションとリサーチで発電量を最適化
太陽光発電の導入を検討する前に、地域の気象データや日照条件を調べておく必要があります。事前にシミュレーションを行うと、導入後の発電量を予測可能です。
注文住宅に適した太陽光発電のシステム選びは、以下の項目について知っておくとスムーズに進みます。
- 必要な発電量
- 節電効果
- 太陽光パネルの適正枚数
- ライフスタイルに合った性能
シミュレーションやリサーチは素人だけではむずかしい部分もあるので、気軽に相談できる専門家も必要です。
蓄電池の導入で電力の安定確保
太陽光発電は蓄電池を組み合わせて設置すると、電力の確保が安定します。蓄電池がない状態では、自家発電した電力は貯めておけません。
晴れた日に発電した電気を蓄電池に保存しておけば、天候や時間帯に左右されずに電力を利用可能です。停電や災害時にも蓄電池から電気を供給できるため、台風や地震に対しての不安が減ります。
蓄電池と一緒に導入すると、24時間快適に電気を使えて便利です。
発電効率アップのための工夫を取り入れる
日中の発電を効率よく行うためには、さまざまな工夫が必要です。発電効率の高い製品を選んだり、パネルの設置方法に注意したりします。パネルや機器の仕様はメーカーによって異なるため、慎重に比較検討するのがおすすめです。
適切な太陽光発電パネルを選ぶには、素材・性能・サイズ・枚数に注目します。太陽光パネルの素材はシリコン系が主流となっていて、サイズや枚数が大きいほど発電効率が上がるのが特徴です。
不明な点や疑問は、販売店や住宅会社に問い合わせると正確な情報を得られます。
デメリット2：屋根の形によって制約がある
太陽光発電は、屋根の形状によっては発電量が制約されるデメリットもあります。屋根が三角形や面積が狭い場合、太陽光パネルを効率的に設置できません。
発電量が制限されると、節電効果や売電収入が減少します。初期費用の回収に時間がかかるリスクも高くなり、導入を後悔する結果につながる可能性もあります。
とくに屋根のデザインに希望がある場合は、注意が必要です。
屋根の形を工夫して効率的なパネル配置を実現
発電量を増やすためには、太陽光パネルの数は多いほうが確実です。自家発電量が増加すると、電気代削減や売電収入アップにつながります。
たとえば、片流れの屋根を採用すると、太陽光パネルを広い面積に配置可能です。より効率的にパネルを設置したい場合、注文住宅を建てるタイミングでの導入をおすすめします。
信頼できる業者に相談して適切な設置方法を選ぶ
太陽光発電の販売業者の中には、売り上げを最優先に考えている会社もあります。素人には判断がむずかしい問題もあるため、設置後にトラブルが発生してしまうケースも少なくありません。
設置条件を曖昧にしか説明しない、お客様の希望に耳を傾けないという業者は要注意です。入居後に後悔しないためにも、信頼できる工務店や住宅会社を探しましょう。
デメリット3：定期的なメンテナンスが必要
太陽光発電は設置後、定期的なメンテナンスが不可欠です。
2017年4月1日に実施されたFIT法の改正により、保守点検および維持管理が義務付けられました（一部の住宅用特例太陽光発電を除く）。50kW未満のFIT非対象太陽光発電施設を除き、定期的なメンテナンスが必須となっています。
一般的な住宅の場合、10kW未満かつFIT適用の運用を行っているケースがほとんどです。新築住宅に太陽光発電を設置したら、定期的な点検が必要と考えて準備しておきましょう。
（参考：資源エネルギー庁「改正FIT法による 制度改正について」 ）
事前にメンテナンス費用を見積もる
メンテナンスにかかる費用や頻度を事前に把握しておくと、「予想外の支出」に慌てずに運用できます。
一般社団法人太陽光発電協会へのヒアリングに基づき、経済産業省は定期点検を3〜5年に1回行うことを推奨しています。
2024年度の定期点検の費用相場はおよそ3.5万円程度となっているものの、相場は一定ではありません。また、パワーコンディショナーは20年に1度の交換が必要とされており、費用は資材価格によって変動します。約29万円程度が目安となっていますが、導入後は価格の変動に注意が必要です。
（参考：経済産業省「令和5年度以降の調達価格等に関する意見（案）」）
撤去や廃棄に備えた計画を立てておく
太陽光発電を設置するにあたって、撤去や廃棄について計画を立てておくと将来的に安心です。
設備の撤去には平均18.9万円、廃棄には6.6万円ほどの費用がかかります。金額はあくまでも目安となるものの、事前に資金を確保しておくと安心です。
過去には太陽光パネルに有害物質が使用されていた時期もあり、埋め立て処分が環境に悪影響を及ぼすというデメリットも存在します。現在は多くのメーカーで環境に配慮した対策が進み、リサイクル処理の方法も日々変化しています。
太陽光発電のシステムには寿命があるため、撤去や廃棄は避けて通れません。余裕があれば資金は多めに準備しておくのがおすすめです。
（参考：環境省「太陽光発電設備のリサイクル等の推進に向けたガイドライン（第二版）」）
デメリット4：売電価格の低下
現在、電力会社が余剰電力を買い取ってくれる際の価格は低下している状態が続いています。
10年間に渡り買取価格が変わらないFIT制度導入直後は、売電価格が高く設定されていました。国が設置を推奨していたためですが、普及が進み価格は以下のように減少しています。
10kW未満（住宅用）の価格表（調達価格1kWhあたり）
| 2012年度 | 34円 |
| 2021年度 | 19円 |
| 2022年度 | 17円 |
| 2023年度 | 16円 |
（出典：経済産業省「過去の買取価格・期間等｜FIT・FIP制度」）
（出典：経済産業省「買取り価格・期間等｜FIT・FIP制度」）
今後も調達価格の低下が見込まれるため、売電収入に頼らない運用を検討しておきましょう。
自家消費を重視して節約効果を上げる
売電収入が見込めなくなったとしても、太陽光発電は光熱費の削減に役立ちます。自家発電した電力を家庭内で消費すれば、電気代の節約ができるためです。
蓄電池システムを併用すれば、昼間に発電した電力を夜間に活用可能です。電力会社からの電力購入量を抑えられ、実質的な出費が減ります。
売電収入以外にも、家計のサポートや環境への配慮を目的に導入する人も増えています。
非常用電源としての機能を活用
太陽光発電は非常時でも、電気を利用できるシステムです。非常用コンセントを設置しておけば、停電時でも自立運転モードで発電できます。
日射量によって発電量は異なるものの、使用できる電力の目安は最大1.5kWです。テレビや炊飯器、電気ポット、携帯電話の充電などは使えるので、防災時の備えとしても十分価値があります。
（参考：JPEA 太陽光発電協会「住宅用太陽光発電システムのメリット 」）
デメリット5：初期費用が高い
太陽光発電の最大のデメリットは、初期費用の高さです。
10kWの太陽光発電システムの設置費用は2022年が約236万円で、1kWあたりの価格は約23.6万円となっています。
注文住宅を建てる際は、システムキッチンや給湯設備など多額の費用を必要とします。設置費用の予算を確保できない場合は、初期費用削減を図るのがおすすめです。
（出典：経済産業省「資料2 令和5年度以降の調達価格等に関する意見（案）」）
補助金の活用でコスト削減
2023年8月現在、太陽光発電システムを導入しただけで受けられる国の補助金制度は存在しません。しかし、省エネ性能の搭載された住宅を対象としたZEH補助金制度があります。
経済産業省・国土交通省・環境省の3省が連携し、2050年のカーボンニュートラル達成を目指す一環として設けられました。
ZEH補助金制度を利用するためには、特定の住宅条件を満たす必要があります。
ZEHとは？
ZEHとは、net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略語で、「エネルギー収支をゼロ以下にする家」という意味になります。つまり、家庭で使用するエネルギーと、太陽光発電などで創るエネルギーをバランスして、1年間で消費するエネルギーの量を実質的にゼロ以下にする家ということです。
（引用：資源エネルギー庁「知っておきたいエネルギーの基礎用語 ～新しい省エネの家」）
ZEH補助金制度では、戸建て住宅に対して55〜100万円程度の補助金が支給されます。ただし、太陽光発電システムの導入だけでなく、蓄電システムや太陽熱利用温水システムの設置なども条件として求められます。
給付対象の住宅に該当するかも含めて、詳細については住宅会社や工務店の担当者に確認しましょう。
（参考：資源エネルギー庁「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に関する情報公開について」）
（参考：資源エネルギー庁「これからは！『ZEH』でお得に賢く快適生活」）
ソーラーローンを活用して初期費用を分割支払い
建設予定の注文住宅が条件によりZEH補助金を受けられない場合でも、解決策はあります。
太陽光発電の導入に特化したソーラーローンを利用すれば、初期費用の支払いを分割可能です。主なメリットは、以下の3つです。
| ・低金利：ソーラーローンの金利は金融機関によって異なりますが、一般的には1〜2％台が多くなっています。返済期間は10〜15年程度に設定できる場合が多いのも魅力です。 ・頭金がなくても利用できる：頭金を支払わなくても審査を通過しやすい傾向があるため、比較的簡単にローンが組めます。 ・保証料不要：太陽光発電設備を担保にするため、ソーラーローンには保証料が発生しません。 |
大手金融機関や信販会社を通じてローンが組め、太陽光発電の初期費用を段階的に支払えます。初期費用の調達がむずかしい場合でも、新築時に導入できる方法として検討しましょう。
初期費用0円のシステムを検討
アイフルホーム三宅工務店では、初期費用0円で太陽光発電が設置できるシステムを提供しています。
太陽光発電の設置費用を住宅ローンに含めると、最終的な支払額は上昇してしまうのが問題です。当社のシステムでは初期費用を住宅ローンに追加しない代わりに、提携クレジット会社が費用を先行して支払います。
初期費用0円で太陽光発電を導入できるだけでなく、10年分の分割手数料も全額当社が負担するのもポイントです。
お客様の負担を最小限に抑え、太陽光発電の導入をお手伝いします。注文住宅を検討中の方は、お気軽にお問い合わせください。
まとめ：太陽光発電デメリット克服への解決策
太陽光発電にはいくつかのデメリットが存在するものの、対処できるものがほとんどです。
以下の解決策を活用し、太陽光発電のメリットを最大限引き出しましょう。
| ・事前にシミュレーションとリサーチを行う ・信頼できる業者に依頼する ・撤去と廃棄についても検討しておく ・売電収入以外にも自家消費や停電時の安心感を重視する ・補助金やソーラーローンを活用する |
住宅会社や工務店の担当者に相談しながら検討を進めると、よりお得な解決策や確実な導入方法を見つけられます。
太陽光発電のメリットと初期費用回収のシミュレーションについて知りたい方は、以下の記事もご覧ください。